国民生活センターが注意喚起!今増え続けている!?脱毛によるトラブル例3 | 全身脱毛エピトーク【サロン口コミ・評判】

国民生活センターが注意喚起!今増え続けている!?脱毛によるトラブル例3

国民生活センターが注意喚起!今増え続けている!?脱毛によるトラブル例3

手ごろな価格で施術が実施され、大人気の美容法が脱毛です。
脱毛をすることにより、ムダ毛の少ないつるつるな肌を目指せるとのことで、「今2人に1人が脱毛している」なんて噂を耳にすることもあるほど。

しかし、この脱毛によるトラブルが年々増え続けています。
脱毛は、メリットばかりの美容法ではないのです。

デメリットも必ず頭に入れた上で、後悔することなく契約できるようにしましょう。

長期及び火傷や火傷痕が残ってしまった

脱毛で最も多いトラブル。
それが火傷や火傷痕が残ることです。

これは1回の光照射レベルが高く、脱毛効果が高いと言われる医療脱毛のみならず、比較的肌に低刺激だとされている、エステサロンによる脱毛でも同様のトラブルが多発しています。

ひどい場合は、火傷による炎症や火傷痕が数年に及び残ってしまい、脱毛した期間よりも、通院する期間の方が長くなるなんてこともあるようです

『ムダ毛がなくなって、肌もつるつるに!』
なんて広告を目にする脱毛ですが、全ての人がこの広告通りになれるというものではありませんし、「脱毛しなければ良かった…。」と後悔する人がいるのも事実です。

ちなみに火傷や火傷痕が残るという現象が、光脱毛でも起こっているようですが、比較的電気脱毛(ニードル脱毛)によるトラブル件数が多くなっているようです。

皮膚がズルむけ状態で痛々しい

脱毛による刺激が強く、皮膚がズルむけ状態になり、痛々しい仕上がりになってしまった。
肌トラブルを生じた人の中には、このような人もいるようです。

この場合も、やはり医療機関の受診が必要になります。

これも火傷によるものだと考えられているようですが、皮膚がズルむけ状態になった後は、カサブタができることもあるようです

医療機関で脱毛している場合は、肌トラブルが生じた時点で、症状に応じた治療が行われます。
ただし、脱毛による刺激も強く、トラブルが起こる可能性も高まります。

対して脱毛サロンで脱毛する場合は、肌トラブル対策として冷却が行なわれる程度のもので、処置や投薬が行なわれることはありません。
ただし、脱毛による刺激が弱く、トラブルが起こる可能性は医療機関と比較すると低くなります。

上記や脱毛のメリット・デメリットも把握した上で、理想の機関にて施術を希望する必要があるわけです。

脱毛によるデメリットを知れば、怖くて脱毛できないと考える人も出てくることもあるでしょう。

肌の乾燥が悪化してしまう

肌は刺激を受けると、乾燥しやすくなります。
冬場の寒暖差が、乾燥を招く要因であるように、脱毛による刺激も乾燥を招く要因の一つなのです。

もともと乾燥肌の人は、脱毛により乾燥を悪化させてしまう傾向にありますし、とくに乾燥肌ではない人でも、脱毛後は乾燥を感じるケースが多々あるのです。

肌がカサカサして、痒みを生じたり、ヒリヒリするような感覚が残るケースも。

脱毛後は、保湿を徹底するように説明されます。
これにより、脱毛の効果も高めることができ、トラブルも軽減できると考えられているようで、脱毛サロンに行くとそのように説明を受けることでしょう。

目立った火傷などはないものの、乾燥肌が悪化した。
これも脱毛中に増える肌トラブルの一つですので、乾燥による更なるトラブルを招かないように注意が必要です。

ちなみに脱毛後の保湿に関しては、毛穴の詰まりを招くような方法は好まれないようです。
毛穴の詰まりを招く保湿方法は、光などの刺激が毛根部分まで届かなくなるからなのだそうです。

脱毛を受けるサロンや医療機関によっては、専用の化粧品を提供している場合もありますし、おすすめの保湿方法についても紹介していることでしょう。

まずは一度、脱毛している先に、保湿方法や使用する化粧品について確認されることがおすすめです。

まとめ

増え続ける脱毛サロン。
広告を見ていると、キャンペーンのお得な情報や、脱毛によるメリットばかりが記載されています。

しかし、実際に脱毛施術を受けた人の中には、肌トラブルに長年悩まされたと話す人も。

国民生活センターも、肌トラブルが起こる可能性があると、呼びかけをしているほどです。

そこで今回のコラムでは、脱毛によるトラブル例をご紹介しました。

トラブル例は
・長期及び火傷や火傷痕が残ってしまった
・皮膚がズルむけ状態で痛々しい
・肌の乾燥が悪化してしまう
上記のようなものが主です。

美容効果を高めるために脱毛サロンやクリニックに行ったにも関わらず、トラブルに悩まされることのないように、脱毛を検討されるのであれば十分注意が必要になります。

もしトラブルが起きてしまった場合には、今後どのように動けば良いかを、国民生活センターに相談してみましょう。

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